わが国のエネルギー事情

エネルギーは石炭、原油など原料状態で流通する「一次エネルギー」と、これらを精製、加工して電機、ガソリンなどの製品として流通する「二次エネルギー」、そして消費段階の「最終エネルギー」に大別されます。

エネルギー白書によると、わが国の最終エネルギー消費は1970年代まではGDPよりも高い伸び率で増加しました。しかし、70年代の二度にわたる石油ショックを契機に産業界の省エネ化が急速に進み、80年代はほぼ横ばいで推移しました。ところが、90年代以降は緩やかな増加傾向が続いています。

エネルギー消費を部門別に見ると、石油ショック以降、産業部門がほぼ横ばいで推移したのに対し、民主・運輸部門がほぼ倍増しました。その結果、産業・民生・運輸部門の消費量は石油ショック当時の「4対1対1」から2007年度には「2対1.4対1」へ変化しました。増加率では産業部門の横ばいに対し、民生部門は2.5倍、運輸部門は2倍となりました。

1960年代に進められたエネルギー革命の結果、73年度は一次エネルギーの76パーセントを石油が占めていました。ところが、石油ショックを契機にエネルギー革命が見直され、一次エネルギー安定確保のためのエネルギー源多様化が推進されました。その結果、2007年度には石油44パーセント、石炭22パーセント、天然ガス18パーセント、原子力10パーセント、水力・その他6パーセントとなり、石油依存度は大幅に低下しました。しかしながら、ほかの主要国と比べるとわが国の石油依存度はトップで依然として高く、特に中東への依存度が高いのが特徴です。

わが国は、一次エネルギー安定確保において大きな問題を抱えており、さらに、エネルギー安全保障の面から、エネルギー自給率も問題になっています。

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